施工管理アプリは、業務改善に役立つITツールですが、以下の点に注意する必要があります。
施工管理アプリの多くは、特化型が多い傾向です。「コミュニケーションツールに特化している」「建築会社向けに開発されている」など、アプリにより特徴があるため、導入の際は注意しましょう。
施工管理アプリは、幅広い業種をカバーするものと、一定の業種に向けて開発されたものにわかれています。自社が取り扱っている工事に適したアプリを選ばないと、かえって効率が悪くなる恐れがあります。
施工管理アプリの公式HPには、お問い合わせフォームがありますので、導入前にはどのような業種に特化しているのかを確認するといいでしょう。
施工管理アプリは、アプリ同士の連携がとれないことがデメリットとして挙げられます。複数のアプリを併用して利用すると、データの一元管理ができず、業務効率が下がる可能性が高いです。
提供会社が同じツールであれば、アプリ同士の連携はできます。しかし、「施工管理アプリを導入したけど、足りない機能を別のアプリでカバーする」といった使い方をする際は、注意が必要です。
そのため、一つのアプリで自社に必要な機能を補えるかを確認することが重要です。
施工管理アプリには、利用人数に応じて変動するID課金型と、ストレージを追加した際に課金される容量追加型の2パターンがあります。利用人数が多くなるケースや長期工事で容量が増えるケースの場合は、予算内に収まるか検討しましょう。
施工管理アプリの中には、ユーザー数の制限がないものや、容量が無制限なタイプのアプリもあります。また、施工管理アプリでかかるコストには、初期費用・毎月の運用費用・オプション費用などがあります。
予算や工事規模に合わせて、利用しやすい料金形態のツールを選ぶと失敗しないでしょう。
施工管理アプリは、現場監督だけではなく現場関係者も利用します。そのため、以下の3つについて考える必要があります。
建設業界は、他の業種と比べて高齢者の方が多い傾向です。そのため、スマホやITツールに不慣れな方が多く、上記3点に注意しながらアプリを選ぶ必要があります。
多機能な施工管理アプリは、幅広い仕事をカバーしてくれる反面、使いこなすのに時間が必要です。導入する現場に合わせて、シンプルで利用しやすいアプリを選ぶことも一つの手でしょう。